アプローチ準備 概論
営業で受注できるかどうかの50%は事前の営業シナリオ(受注をするための作戦)の準備で決まる。 本記事ではその上で重要な3要素「情報収集・顧客分析」「自社商材についての把握」そして「営業シナリオの作成」について、詳しく解説する。
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ライバル企業がひしめく中で最後まで勝ち抜いて受注にまで持っていけるかどうかは、「営業シナリオ」で決まってしまう。
「営業シナリオ」の立て方は、「受注確率を最大化するには自社や自社商品・サービスの強み(競争優位性)をどの領域で発揮させればいいか」を考えることからスタートするのが基本だ。
要は「何を武器にどこで戦うか」を決めることが営業戦略の根本概念というわけだ。
「どこで戦うか」を決定するためには、市場や顧客についての情報をどれだけ広く、深く知っているかがポイントになるし、「何を武器に」という意味では自社や自社商材の深い理解が不可欠となる。
もっと言えば顧客ごとにニーズが微妙に異なるため、そのニーズの真っ芯を射貫くためには自社商材をどういう「切り口」で訴求し、どういう流れで営業を進めていけばいいかという戦略シナリオの立案が必須なのだ。
よって、営業戦略は以下の3ステップで立案したい。
1.顧客についての把握(情報収集・顧客分析)
2.自社商材についての把握
3.商談シナリオの作成
ますます激しさをます企業間競争の中で、関係者は“自社の製品やサービスが競合と機能特性も、品質も、納期も、価格も同程度の場合、相手のことをより深く知っている企業が勝つ”ということを学んだ。
そこが「提案営業」「ソリューション営業」が台頭する伏線だったが、相手のことをよく知らないとそもそも魅力的な提案なんてできない。
そこで、顧客やクライアントの業界情報、企業情報収集がそれまで以上に求められるようになり、業界分析、顧客分析を行った上での「営業シナリオ」の立案が業績を左右するキーファクターとなったのだ。
自身が担当する業界、もしくは担当する企業が属する業界についての情報を集め、その情報を分析するところから営業活動がスタートすると心得て欲しい。
業界の定番はいわゆる証券取引所で用いられている証券コード協議会が分類した「33業種」だ。しかし、これだと「保険業」という分類に「生保」「損保」双方が入れられ、「情報・通信業」に「IT業界」「システム開発」「通信キャリア」などが一括りにされてしまうので、営業的には使いにくい。
そこで、「就活」で用いられる媒体による業界区分を用いると60弱に分類されるので、業界分析や業界研究には使いやすくなる。
もちろん全業界を分析するのではなく、自分が担当する業界、担当企業が属する業界だけでいいが、業界分析、顧客分析の方法については次の3つのステップで進めたい。
文字通りどんな業界なのかの概略を把握する。
よく使われてきたのは就活用「30分でつかむ~」「2時間で分かる~」といった業界本だったが、今では「化粧品業界」と入力すれば簡単にネット検索できる時代になった。
PEST分析というのは、Politics(政治) Economy(経済) Society(社会) Technology(技術)の頭文字を取った名称で、便利なフレームワークの定番として世界中で使われている。
この4つの切り口で直近の環境変化から業界を分析したり、変化を推測すると短時間でロジカルに分析をすることができる。
例えば、「銀行業界」であれば、“超低金利+ネットバンキングの普及+ネット決済の普及によるビジネスモデルが踊り場を迎えている”等、業界としての共通課題は把握しておきたい。その精度が高ければ高いほど、顧客は聞く耳を持つ。
「情報収集が重要なことは分かるが、具体的に何をどうすればいいかが分からない」という声をよく耳にするので、情報収集の前にやっておきたいこと、有効な情報源などを含め、代表的な10の収集法を下記に紹介しておく。
顧客ニーズには「顕在的ニーズ」と「潜在的ニーズ」があるが、前者は既に顧客が認識しているニーズであり、後者はその時点では認識していないが、指摘されたり、問題提起されたりすることによって「確かに」と顕在化するニーズのことである。
「顕在的ニーズ」に対する営業は競合が多く参入するが、「潜在的ニーズ」に対しては単独で営業できたり、コンペになっても先発性の利益があるため受注率が高くなったりというメリットがある。
ニーズを探るという意味では、文字通りに「ニーズを探ろうとする」より、下記の5つに分けて掘り下げていった方が精度の高いニーズを掘り当てることができる。
売れる営業の極意は「顧客のニーズや課題という的のど真ん中を、自社商材の強みで射貫くこと」である。そのためには沿革やポリシーを含め、いかに自社や自社商材を魅力的に語れるかが重要で、日常的に理解を深めておきたい。
実は、「これといった強みはない」と思っていて、自社の強みが語れない営業パーソンが少なくないのだが、こんなもったいないことはない。
会社に強みがなかったら、既に存在していないので、どこかにキラリとした強みがあるはずなのだ。どうしても自社の強みを発見できない場合は社史沿革をじっくり見直して欲しい。
次のような視点で社史を見つめると強みに気づきやすくなる。
自社製品やサービスの「強み」をあぶり出すための商材分析のためには、以下の“マーケティングミックス4P”のフレームワークが便利だ。「顧客がどんな恩恵を得るか」に焦点を当てて、顧客目線の表現を考えるのがコツになる。
「どんな強みや特性」「どんなブランドイメージ」「どんなコンセプト」といった切り口までは分析しておきたい。
ここは「どのような価格戦略」、つまり高価格帯ゾーンが得意なのか、低価格帯ゾーンで勝負しているのかという、ポジションは表現したい。
性能や価格で差がでない場合、納期や在庫の融通性が勝負のポイントとなることが多いので、「商流、チャネル上」優位に立てる強みも見出しておきたい。
「営業戦略」自体がこのPromotionの差別化のポイントになるわけだが、他にも展示会やセミナー、広告、販促活動、広報活動の中での強みも意識したい。
他にも「SWOT分析」「3C分析」など自社の商材を客観的にポジショニングできるフレームワークがあるので、当講座の本文で紹介していく。
収集した顧客の業界情報、顧客情報の分析結果をベースにして、自社商材が優位に立てるであろう営業の「切り口」を設定することから営業シナリオの検討をスタートしたい。
結局のところ、顧客と営業パーソンとの間には“コミュニケーションしか存在しない”ために、その「切り口」は概念から一歩進めて口語のフレーズ、営業トークになっていた方が案件化率、受注率とも高くなる。
もちろん仮説ベースで構わないので、まずは全体的な商談シナリオの流れを作ってしまうのがコツだ。
ちなみに、最初から楽観的なシナリオと悲観的なシナリオの2種類を作っておけば必ず現実はその間を進み、すべてが想定内で推移するので、結果的に「売れる営業」となる。
ザックリと商談シナリオ設定の流れを紹介すると以下のようになる。
自分自身のリアルな営業活動をベースにした顧客分析・商談準備ができる、コーチが並走しながら進めるオンライン研修を当営業サプリが提供しているので、詳細はそちらを参照のこと。
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ここで述べているノウハウやスキルは、読んだだけでも充分勉強になります。しかし、これだけでできるようになるわけではありません。実際の営業場面で「できる」ようになるためには『実践とフィードバック』が必要になります。
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